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｢築地新球場｣

東京読売　築地ジャイアンツ誕生？

｢高額で使いづらい｣東京ドームはもう限界…

「築地市場跡地再開発」に読売グループの名前

今春。築地市場跡地（東京都中央区）の再開発

「築地地区まちづくり事業」の事業予定者が決定した。

三井不動産やトヨタ自動車、鹿島建設など、11社で構成

される企業グループの中に

読売新聞グループ本社の名も列挙された。

読売グループといえば

プロ野球球団である読売巨人軍の親会社

巨人の築地移転が、にわかに現実味を帯びてきた。

総事業費9000億円 　約5万人が収容可能

全天候型のマルチスタジアムの建設

野球やサッカーなど

さまざまなスポーツ大会やコンサートなどの開催を想定。

用途に応じて観客席やフロアを動かすことで

8つの形に変えることが可能だという。

ドーム誕生「約30年」の耐用年数はとっくに過ぎている

なぜ今、巨人の移転問題が取り沙汰されているのか。

東京ドーム（東京都文京区）は

1988年、国内初のドーム球場として誕生した。

近年は老朽化の波が押し寄せている。

耐用年数は約30年と言われている。

東京ドームは

30年の“リミット”を超えた2022年　総額約100億円を投じ

換気能力の向上や

国内最大規模となる

横幅126mの大型ビジョンを設置するなどの大改修を行った。

しかし、いくら改修しようとも

基本的な設計は変えることはできない。

新球場を建設した日ハムは「93億円」も爆増

新球場の建設は、読売が長年思い描いてきた夢

巨人は、所有者である「株式会社東京ドーム」に

年間25億～30億円の

多額の球場使用料を支払わなければならないからだ。

さらにはチケット、グッズ販売、飲食などで得た興行収入の一部も、ロイヤリティとして納める必要があるため

いくら集客面で好調でも、球団経営を圧迫し続ける。

日本ハムも巨人と同じく

札幌ドームを間借りしていたため

多額の使用料などを支払っていた

巨人軍の親会社の読売新聞グループにとって

自前球場は長年の悲願

諦めることなく移転の機をうかがっている

築地の広さはなんと「東京ドーム約4個分」

築地市場跡地には、読売が喉から手が出るほど欲しかった

都心の広大な敷地が広がる。

再開発エリアの面積は実に東京ドーム約4個分の約19万m2。総延床面積は約117万m2

スタジアムのほかに商業、ホテル、オフィス、レジデンスなど9つの施設および棟が整備される。

来年度から一部の施設で着工

全体の完成まで14年の長期にわたる大規模開発だが

スタジアムを含む多数の施設は2032年度に整備を完了予定。

2034年の球団創設100周年に合わせて本拠地を移転すれば、大きな話題を呼ぶことは間違いない。

東京ドームを大改修した理由も、あと10年使用すると考えれば説明がつく。

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